退職したいけど次の仕事が決まっていない|先に辞める?在職中に探す?

「今の会社を辞めたい。でも、次の仕事が決まっていない」——この状態で退職していいのか、悩む方は多いと思います。結論から言うと、次が決まっていない状態で退職すること自体は可能です。ただし、計画を立ててから辞めることが大切です。
📌 この記事のポイント
- 在職中の転職活動と、退職後の転職活動には、それぞれメリットとデメリットがある
- 心身が疲れ切っているなら、先に辞めて立て直すほうがいい場合もある
- 先に辞めるなら、生活費・税金・社会保険料を含めた資金計画が必須
- 「退職してから考える」ではなく、退職後の行動計画を先に作る
- 退職と転職を別々に考えて、それぞれのリスクを整理する
在職中に探すか、辞めてから探すか
まずは、2つのやり方を比べてみましょう。
在職中に転職活動をする場合
- メリット:収入が途切れない。焦らずに求人を選べる。空白期間ができない
- デメリット:仕事が忙しいと、求人探しや面接の時間が取りにくい。心身の負担が大きい
退職してから転職活動をする場合
- メリット:時間を転職活動に集中できる。面接日程を合わせやすい。心身を立て直せる
- デメリット:収入がなくなる。長引くと焦りから妥協しやすくなる。社会保険や税金の手続きが増える
一般的には在職中の活動のほうがリスクは小さいと言われます。ただ、精神的に疲弊している場合は、退職してから転職活動に集中するほうがいい場合もあります。
無理をして働き続けた結果、体調を崩して転職活動どころではなくなってしまっては本末転倒です。次の仕事が決まっていないことだけを理由に、無理をする必要はありません。
先に辞めるなら、まず生活費を計算する
退職後にも、支出は続きます。
- 家賃、食費、通信費などの生活費
- 住民税(前年の所得をもとに計算されるため、収入がなくなっても発生する)
- 健康保険料(任意継続または国民健康保険など)
- 国民年金保険料(次の会社に入るまでの期間)
特に税金と社会保険料は、会社員時代は給与から天引きされていたので、意識していない方が多いんですよね。退職後に納付書が届いて驚く、というのはよくある話です。
これらを含めて、転職活動が長引いた場合でも何か月生活できるのかを確認しておきましょう。
「辞めてから考える」はしない。行動計画を先に作る
いちばん大事なのは、ここです。
「退職してから考える」のではなく、退職後の計画を決めてから辞めること。
たとえば、こんな具体的な計画です。
- 退職後3か月以内に転職先を決める
- 毎週10社の求人を確認する
- 月に10件は応募する
- 最初の1か月で職務経歴書を完成させる
期限と行動量を決めておくと、退職後の「なんとなく過ぎていく日々」を防げます。自由な時間があるほど、実は計画が必要になるんです。
転職活動の前に、経験を整理しておく
転職活動を始める前に、自分の経験やスキルも整理しておきましょう。
退職理由だけでなく、「次の会社で何をしたいのか」「どんな働き方をしたいのか」を明確にしておくと、求人を選ぶ軸ができます。
軸がないまま求人を見ると、条件の良さそうなものに片っ端から応募して、面接で志望動機がうまく話せない——ということになりがちです。
💡 ここだけ押さえておきたいこと
- 次の仕事が決まっていないことだけを理由に、無理をして働き続ける必要はない
- ただし、退職には収入や社会保険などの問題もある
- 退職することと転職することを別々に考え、メリットとリスクを整理して判断する
在職中にできることは、先にやっておく
最終的に先に辞めると決めた場合でも、在職中にやっておけることはあります。
- 転職サイトやエージェントに登録して、求人を見ておく
- 職務経歴書の下書きを作っておく
- 退職後の健康保険をどうするか、調べておく
- 退職時に会社からもらう書類を確認しておく
ここまで準備しておけば、退職した翌日から動き出せます。空白期間を短くするいちばんの方法は、辞める前に準備しておくことなんです。
