仕事を辞めたいと思ったら最初にやること｜退職前に確認したい5つのポイント

「もう会社を辞めたい」——そう思ったとき、勢いのまま退職届を出してしまうのは、正直おすすめできません。退職そのものは珍しいことではありませんが、辞めた後の生活や転職活動まで考えると、先に整理しておきたいことがあるんです。

「辞めたい」と思うこと自体は、悪いことではありません

働いていれば、「もう辞めたい」と思う日はあります。一時的な疲れのこともあれば、仕事内容や職場環境が根本的に合っていないこともあります。

大事なのは、その気持ちを否定することではありません。感情だけで決めずに、「なぜ辞めたいのか」「辞めた後どうしたいのか」を整理してから決断することです。

「辞めたい」は、自分の働き方やキャリアを見直すきっかけにもなります。ここから、確認したい5つのポイントを順番に見ていきましょう。

① なぜ辞めたいのかを、具体的にする

最初に確認したいのが、辞めたい理由です。

• 給与・待遇（仕事量や責任に見合っていない）
• 人間関係（上司、同僚、職場の雰囲気）
• 仕事内容（やりたいことができない、成長できない）
• 労働時間・休日（残業が多い、休みが取れない）
• 会社の将来性（業績、方針への不安）

理由によって、次の会社選びの基準がまったく変わってきます。

「なんとなく辞めたい」という状態なら、まずは不満を紙に書き出してみてください。書いてみると、「実はこれがいちばん嫌だった」というものが見えてくるはずです。

② その問題は、転職で解決するのか

ここは見落とされやすいポイントです。

たとえば「残業が多い」という問題なら、転職によって改善できる可能性があります。会社や業界によって、働き方は大きく違いますから。

一方で、仕事内容への理解が足りないことが原因だったり、特定の上司との相性だけが問題だったりするなら、部署異動など、退職以外の選択肢もあるかもしれません。

「辞めれば解決する」のか、「辞めても同じことが起きる」のか。ここを一度考えてみると、判断の精度が上がります。

③ 次の仕事で、何を求めるのか

「今の会社が嫌」という理由だけで転職すると、次の会社でも同じ問題に直面する可能性があります。

給与、仕事内容、勤務地、働き方、人間関係。全部を満たす会社を探すのではなく、優先順位を決めておくことが大切です。

「いちばん変えたいのはどれか」がはっきりしていれば、求人を見たときに迷いにくくなります。

④ 退職後の生活費を確認する

転職先が決まっていない状態で退職する場合、収入が途切れる可能性があります。

家賃、食費、通信費に加えて、見落としがちなのが税金と社会保険料です。住民税は前年の所得をもとに計算されるため、退職して収入がなくなっても支払いが続きます。健康保険や年金も、会社を通じた加入が終われば自分で払うことになります。

これらを含めて、何か月生活できるのかを計算しておきましょう。

⑤ 転職市場での自分の評価を知る

退職を決めたからといって、すぐに会社を辞める必要はありません。

在職中に求人を確認し、自分の経験やスキルを活かせる求人がどれくらいあるのかを知っておくと、退職の判断がしやすくなります。

思っていたより選択肢が多ければ安心して動けますし、少なければ準備期間を取る判断もできます。どちらにしても、知らないまま辞めるより、ずっと落ち着いて進められるはずです。

あわせて確認しておきたいこと

5つのポイントに加えて、手続き面も早めに確認しておくと安心です。

• 有給休暇の残日数（退職日までに消化できるか）
• 退職金の有無と、支給条件
• 就業規則で定められている退職の申し出期限
• 退職時に会社から受け取る書類

そしてもう一つ。退職理由を、次のキャリアにつながる形で説明できるようにしておくことです。転職活動では、ほぼ必ず「なぜ前職を辞めたのですか」と聞かれますから。

辞めた後のことまで決めてから、動く

「辞めたい」と思ったら、まずは5つのポイントを紙に書き出してみてください。

理由、解決できるか、次に求めるもの、生活費、市場での評価。これが整理できていれば、退職を伝えるときも、転職活動をするときも、ずっと落ち着いて話せるようになります。

勢いで辞めるのではなく、準備してから辞める。それだけで、退職後の不安はかなり小さくできるはずです。